「ソースネクスト」からメールが届きました。
「フィッシング対策協議会」という機関があるそうなのですが、
3ヶ月ごとに「フィッシング報告」を受けて統計を取っているとのことです。
その上で、「注意喚起」という趣旨で統計情報を公開しているそうです。
そのデータを元に「ソースネクスト」から送られてきた情報を元に一部紹介したいと思います。
2024年1月から3月に注意を喚起したフィッシング詐欺
フィッシング詐欺に関する警告が、最近の1月から3月にかけて、ある団体のウェブサイトで行われました。この期間中、次のような企業や機関が詐欺のターゲットになりました。
1月
国税庁
税務署を名乗り届いています。
Apple
メルカリ
おみくじが当選したと誘発してきます。
NTTドコモ
dカードでの支払いを確認させるメールが届きました。
りそな銀行
振り込み手続きの利用制限をするメールが届きました。
ソニー銀行
2月
イオンカード
「イオン銀行」「AEONカード」とか「カスタマーサポートチーム」を名乗るところから多数届きました。
ゆうちょ銀行
「お客様の口座が凍結されました」とメールが届きました。
内閣府
マイナポイントが2万円当たったとメールが届きました。
ビックカメラ
JR西日本
3月
東京電力
東京電力管内に住んでいないのに、電気料金の未払いの警告メールが届きました。
この期間には、以前には見られなかったような新しい攻撃対象、例えば官公庁や電力会社が含まれることで、詐欺師たちが新たな手法を探っている兆候が見られます。
報告された事例の多くは、新しい手法の採用や報告件数の増加によって、特に警告が発せられました。しかし、
常に報告が多い特定のブランドや企業、官公庁
Amazon
「Amazonアカウント認証通知」と言う件名でログインさせる手口でした。
三井住友カード
「クレジットカードの利用を一時停止した」とメールが届きました。
セゾンカード
マスターカード
ETC利用照会サービス
「【重要情報】ETCサービスは自動解約されます！」とメールが届きました。
これらの企業などが期間にかかわらず多数報告されています。
フィッシング詐欺への対策
フィッシング対策の指針は、新たな詐欺手法が登場しても基本は変わりません。安全を保つための行動指針を心掛けましょう。
- IDやパスワードを入力する必要がある場合は、メールやSMSに記載されたリンクからではなく、事前にブックマークしたリンクや公式アプリを通じてアクセスすることが重要です。
- ウイルス対策ソフトウェアを活用することで、悪意のあるフィッシングサイトへのアクセスを未然に防ぎます。
これらの簡単な対策を実行することで、フィッシング詐欺から自身を守ることができます。
まとめ
このサイトでも「詐欺メール・迷惑メールの例」を幾例も紹介してきましたが、私のところに届く「詐欺メール」の傾向と今回「フィッシング対策協議会」から発表された統計とほぼ一致していました。
この記事でも紹介しましたが、新手の詐欺メールが届いても防止する方法は基本的にこれまでと変わりありません。冷静に対応しましょう。
重要なポイントは、あなたのIDやパスワードを入力するように求められた場合は、届いたメールのリンクから入るのではなく、あらかじめ登録しておいたあなたのPCのブックマークや、あなたのスマホのアプリからログインするようにすることです。
そうすれば間違いなく詐欺に遭うことはないはずです。
この記事が詐欺被害の防止に役に立てれば幸いです。
